広がる「食育」活動

アレルギーを持つ人を対象とした料理教室を開くなど、社会貢献の一環として、企業による「食育」への多彩な取り組みが広がっている。
「食育」とは、食を通して食の大切さを理解し、健全な食生活を実践することだが、２〜３月に内閣府が実施した「食育に関する意識調査」によると、「食育」という言葉を知っている人は７４．６％の高水準に達した。こうした認識の広がりにも企業のさまざまな活動は一役買っているようだ。
日本ハムは、食物アレルギーを持っている人やその家族を対象にした料理教室を２００８年にスタート。卵を使わずに、カボチャや白身魚で作る厚焼き卵風料理などを紹介し、メニュー考案を手助けしている。
日清食品ホールディングスは月１回程度、科学の知識を取り入れた料理教室を開催。めん類の主原料である小麦粉を題材に、グルテンやでんぷんの働きが温度、水の分量、こね方で変わることを学び、シュークリームの皮やクッキー作りを体験。男子小学生と参加していたある母親は「理科の要素が加わっている『食育』は珍しいので参加した」と話す。
このほか、大阪ガスは、食育教材の製作に協力、エリア内の小学校に無償で配布。大和ハウス工業は野菜作りを通じて食の大切さを学んでもらおうと、バルコニーなどで家庭菜園を楽しめる住宅を提案している。